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本(外国編A)

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麗しのハイデルベルグの町

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 中国4.0

エドワード・ルトワック著(奥山真司訳)『 中国(チャイナ) 4.0 』

   【 文春新書(2016年4月1日 第2刷発行)】

『中国 4.0』の狙いについて、ルトワック博士は、序章の冒頭で次のように述べている。
「本書のテーマは、中国の対外戦略の分析と、それに対して日本のとるべき政策の提言である」。

 ルトワック博士によれば、中国は2000年から15年間ほどの間に三度対外政策を変えたという。
その変更された中国の戦略は、「チャイナ 1.0」「チャイナ 2.0」「チャイナ 3.0」 に区分されるという。その区分に基づいて戦略論が展開される。
 「チャイナ 4.0」
        
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チャイナ 1.0(平和的台頭): 2000年代初め 〜 2009年末まで
「チャイナ 1.0」の特徴は「平和的台頭」であり最も成功した戦略となった。この当時の中国は領海や国連海洋法条約や、国際的な金融取引の取り決めなど、中国は国際法を守っていた。

ある国が台頭すると「戦略の論理」が働き周囲の国々は警戒し始めるが、中国の平和的台頭ではそのような反応は起こらなかったと、ルトワック博士は次のように述べている。

《 ・・・「チャイナ1.0」は、中国の実際の台頭を平和裏に、しかも周辺国の警戒感を呼び起こすことなく実現したのである。潜在的には1970年代後半から始まり、2000年代初めから2009年末まで明確に採用されていたこの政策は、中国に経済面での富をもたらし、それに対する目立ったリアクションも起こさなかったのである 》。

■戦略の論理:
ある国家が台頭し始めると、周囲の国々に「戦略の論理」というものが発動するようになる。つまり国の規模が大きくなり、軍備を拡張するようになると、他国がその状況に刺激されて周囲で動き始め、その台頭に対する懸念を抱くようになる。
⇒ ところが「チャイナ 1.0」は、このような「戦略の論理」を押さえ込むことに成功した。他国は中国の台頭をただ傍観したまま、警戒的反応を示すことは全くなかったからである。ロシアもアメリカも日本でさえも中国の台頭にそれほど軍備増強をしたわけではない。

■平和的台頭と台湾問題:
この期間中にも、いわゆる台湾問題が残ったままだったことである。

台湾問題の第一のポイントは、北京が常に「台湾は中国の一部である」と宣言してきたこと。従って北京の理屈では、台湾のいかなる動きも「国内問題」であり、「平和的台頭」に反するものではない。

第二のポイントは、中国は「台湾問題は交渉を通じてのみ解決する」と公式に表明しており、軍事力やそれによる脅しは使わないとしていたので、国際的にもそれほど懸念は抱かれなかった。


チャイナ 2.0(対外強硬路線): 2010年初め 〜 2014年秋
2008年にリーマンショックが起こり、2009年1月、戦後最大の国際金融危機が明らかになり世界経済の構造が変化し始めた。《 そのおかげで、彼ら(中国のリーダーたち)は舞い上がってしまったのである。中国が経済力で世界一になるのに「25年かかる」と思われていたのが「あと10年しかかからない」と思い込んでしまった 》。

これを受けて知識階級から盛り上がってきた議論は、「(当時の国家主席であった)胡錦濤は弱い、われわれの政策は弱い・・・」と言うもので、要するに、胡錦濤は中国のパワーを十分に行使いていないという見方をするようになったのである。


この結果、中国は三つの大きな間違いを犯したのである。

◆第一の錯誤:外交において「金は力なり(money talks)」を信じてしまったこと。例えば、中国が資金を豊富に与えればミャンマーは黙るはずだ、と勘違いしたり、アメリカに対しても中国の大規模なマーケットをちらつかせれば態度をかえるだろうと見誤っている。

◆第二の錯誤:中国のリーダーたちが「 China up , Us down 」の線的な予測( linear projection )を信じてしまったこと。リーマンショック当時の予測は、2008年から2018年までは「アメリカの経済成長率の低下は続き、中国の経済成長は高止まりで続く」というものであった。これらの予測はゴールドマン・サックス社の「BRICS(ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ)」という新興国経済の成長の売り込み。中国はゴールドマン・サックス社、モルガンスタンレー社を含むセールスマンたちの予測に完全に騙され、第二の間違いを犯した。

◆第三の錯誤:中国のリーダーたちは、「大国は二国間関係( bilateral relations )をもてない」ということを理解できなかった。中国が強力になり始めた瞬間に、他国との関係は単なる「二国間だけ」の関係にはならない。中国がベトナムと外交的に揉め事を起こせば、ベトナム側を助けようとする国が出てくる。

■発動する逆説的論理:
中国が大国になり圧倒的立場から他国(小国)に交渉を迫れば、それに対抗しようとする同盟も大きくなる。この三つの大きな間違いを犯して、中国は「チャイナ 1.0」である「平和的台頭」を変更して「チャイナ 2.0」の対外強硬路線を採用してしまった。


チャイナ 3.0(選択的攻撃): 2014年冬 〜 
2014年秋ころ、チャイナ2.0からチャイナ3.0(選択的攻撃)へと変わった。⇒ 中国は抵抗のない所には攻撃的・フィリピン抵抗があれば攻撃を止める・日本・ベトナム・インド


■選択的攻撃:2014年の秋になると、中国は「チャイナ20(対外強硬路線)」が完全に間違いであることに気が付いた。このため、「チャイナ2.0」を止めて、相手国の抵抗の無いところには攻撃的に出て、抵抗があれば止めるという行動である。


チャイナ 4.0 : ルトワック博士の提言
「チャイナ1.0」から「チャイナ3.0」に至る対外政策の変遷を踏まえて、その後に想定される
「チャイナ4.0」がどのようなものになるか考えてみたいと言いながら、博士は「チャイナ4.0」
が、中国にとって究極の最適な戦略であるとしながらも実行不可能としている。
すなわち、「チャイナ4.0」が中国の最適な政策となるには、習近平が次の二つを実行する必要があるという。
 (1) 南シナ海の「九段線」、もしくは「牛の舌」の形で知られる地図を引っ込めること。
    つまり、南シナ海の領有権の主張を放棄する。
    ⇒インドネシア、マレーシア、ブルネイ王国との領有権問題を解消できる。
 (2) 空母の建造を中止すること。
    ⇒ アメリカの警戒感を解消できる。





エドワード・ルトワック
ワシントンにある大手シンクタンク。戦略国際問題研究所(CSIS)の上級顧問。
戦略家、歴史家、経済学者、国防アドバイザー。
1942(昭和17)年、ルーマニアのトランシルヴァニア地方のアラド生まれ。

(訳者)奥山真司
1972(昭和47)年生まれ。カナダ、ブリティッシュ・コロンビア大学卒業。英国レディング大学大学院博士課程修了。戦略学博士(Ph.D)。国際地政学研究所上席研究員。
 
         





 中国の軍事力

小原凡司著『中国の軍事戦略』



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著書によれば、「縄文人の素性をどう見るか?」。それこそが、明治の頃より100年以上にわたり、日本人の起源、あるいは日本民族の起源をめぐる論争の中で最大の難問であった、という。

  要約すれば、氷河期の、海水面が現在よりも120mも低かった海退期には、東シナ海は大平野となり、日本列島は大陸に突き出た半島の様になり、大陸から古代人がやってきた。氷河期が終わり(縄文)海進期になると海水面が10mも高くなり、日本列島は全くの孤立列島になった。

  日本列島の近海には、暖流・寒流が包むように流れ、そのため植生には恵まれた環境になった。その環境の中で生まれたのが縄文人である。本の帯の「縄文人は来なかった」とは、縄文人は日本列島で誕生し、日本列島で育まれた、日本人の最祖先という意味である。

 弥生時代を迎えると、外部世界との交流が始まり外部の文化を取り入れ生活様式などに変化をもたらす。この生活様式の変化に合わせ、縄文人が弥生人としての特徴をもつ日本人に変化していく。帯に 「弥生人顔」などない という意味は、生活様式の変化に合わせて縄文人が弥生人に変化した、という事である。

 つまり、私たちが漠然と抱いている、縄文人がどこからか来て、その後にまた弥生人が来て日本の支配層になった、というイメージは誤りである、と言うものである。著書ではその事を

  《 日本人の起源論と日本文化の起源論を混同してはならない 》と釘を刺している。

 著書の結論は、縄文人が日本人の先祖であり、沖縄人、アイヌ人も同じ縄文人、すなわち日本人ということである.






   本書の裏表紙に
    《 この本を、私に心身の健康を取り戻して下さった
      平木英人先生に捧げます。 》
   とある。平木先生の略歴を付記しておきます。
 
         


  





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